ワーク・ライフ・バランス

平成25年度事例1の第2問設問2は、ハーズバーグの２要因理論を意識した問題と思われる。今回の事例1は、第1問設問1、第2問設問2と一次知識との明確な関連性のある出題が目立つ。

さて、以前の記事で、TBCの模範解答には「出題の趣旨」からの大きな逸脱はないと書いたが、この設問については、施策の具体例の一つとして「ワーク・ライフ・バランス」関連を挙げている点、「出題の趣旨」とは多少ずれてしまったのではないかという気がする。

他にAASも同様の施策を挙げており、ともに「中小企業白書」の記載内容を念頭に置いたもののようであるが、A社の場合における有効性は疑問である。

与件から言えそうなのは、急成長とともに、オペレーターの職務範囲が「電話対応」に限定されるようになった（このこと自体は効率的な経営に結び付くものであり、第1問設問2の解答で肯定することとなるため、この前提は動かせない）ことに対して、主に「職務充実」でモチベーションを維持する必要があることだろう。

また、一般知識から持ってくるとすれば、「ワーク・ライフ・バランス」ではなく、「インターナル・マーケティング」だと思う。

「中小企業白書」の有用性を否定するものではないが、設問解釈の段階で出題者が意図するフレームワークが明確になった場合、まずは、そのフレームに忠実に解答することが重要なのではないかと考える次第である。